試O日、東大）
米国原子爆弾調査団員Ｐ・Ｈ・ヘンスホー博士の「科学者の国際的責任」、同Ｓ・ブルース博士の「原子核発展に関して国際連合で討議されている問題」（四七年一月九日、東大）
米国学術使節団員のＷ・Ｖ・ハウストン博士の「結晶体の正常振幅」なる講演が八月二十二日、またＲ・Ｗ・ソレンセン博士およびＷ・Ｄ・クーリッジ博士の講演会が八月二十三日、いずれも東大で行われた。
科学技術 日本の科学技術界は現在主として資金と資材の困難から深刻な危機に面している。民間の研究機関は財閥解体と賠償によって全く活動を停止された。この困難を打開するために各種渉外連絡会が設立されている。連合国総司令部との連絡をはかり物質的、精神的な援助を得るために科学渉外連絡会が設立された（四六年六月）。同じ主旨のもとに工業、農業（四六年十月）、医学（四七年五月）がそれぞれ連絡会を組織した。
大学附属研究所長会議（一九四六年十一月）。自然科学者技術者の経歴調査（一九四七年三月ＧＨＱの覚書による）等が行われた。文部省では四七年度科学試験研究費一五〇〇万円を適正配分するために科学試験研究協議会を開き、一九三件の重要題目に研究費の配分を決定した。この研究費予算と配分状況はまざまざと今日の日本の科学技術のおかれている窮状を語っている。
発明奨励委員会や研究復興会議の設立などは何れも研究機関と研究者の窮状を救って平和日本の建設のために活動し得る条件をつくり出そうとして着手されたものである。
全日本農業技術者連盟（四七年七月）が結成された。これまでの日本の農業がすべて国立試験場、農林省、農業会などという官僚でおさえられていて農民が自主的に農業技術をたかめ農業科学を向上させてゆくという可能が失われていた。この農業における官僚主義は農業収穫の供出に関する官僚制ともなってあらわれる。この新しい連盟が日本農業のこの弱点を改めてゆくことが出来れば幸である。
アメリカ学術使節団は一九四七年七月日本に来朝した。六名の団員はそれぞれ専門の分野において日本の学界の再建に助言を与えた。
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戦争は日本の現代文学を殺した。軍部は、ほとんどすべての作家を戦争目的�
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