文化性を溢れさせていないとして、また組織人の大部分が文芸作品の真剣な読者である暇がないほど活動に多忙であるからといって、日本の民主的革命とその文学の発展のために、党が重大な関心を示すのが、誤りであるとどうしていえるだろう。最近極東委員会で日本の労働運動に関する決定十六項が発表された。その中には、日本の民主化のために骨髄的諸項――たとえば労働組合の政治活動の自由・政党支持の自由・組合員であるからといって不当なとり扱いを蒙ることはないし、検挙をうけたりすることもないようにという条項など――が明文化された。ここまで、日本の労働運動の実状について極東委員会の注意を喚起し、基本的人権を現実のものとするようにと日本的限界を拡げていったのは、どういう日本の官僚たちの仕事だったろう。これこそまったく、勤労大衆の実行力と組合の献身とその前衛である党とが、自身の犠牲においてかち得たものである。勤労人民の組織的な生活向上のためにそれだけ努力する党が、日本の他のどの既成政党ももたない文化政策の大綱を公表していることも自然である。そして世界の各民主国家が、その民主的進展の歴史的段階に応じて、それぞれの経験と成果
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