B再婚及び三婚は結婚まで生存するものの比率を過大に与える傾向があり、私生児はこれを過小に与える傾向がある。これら二つの攪乱原因のうちいずれが大であるかは、その国の特定の事情に依存しなければならない。
『最近の報告によれば、我国においては、産児の半数よりも遥かに多くが結婚まで生存するように思われる。しかし出生の脱漏が本章で想像したほどであると推定すれば、結果はむしろ反対になる。』
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 一八〇〇年に終る五箇年を平均して、出生の結婚に対する比率は三四七対一〇〇であった。一七六〇年にはそれは三六二対一〇〇であったが、このことから、出生の記録簿は、いかに欠陥があるにせよ、従前は現在より確かに欠陥が大きくはなかったという推論が下されている1)[#「1)」は縦中横、行右小書き]。しかし記録簿の外見上のこの種の変化は、脱漏とは全然関係のない原因からも起り得よう。この世紀の中頃に比較して後期の健康状態が増進したという一般に認められている事実により、幼年期を生きのびる子供の数が増加すれば、産児のうち結婚まで生存するものの比率はもちろん増大し、そしてこの事情によって(訳註)出生に比較しての結婚の比率は現在の方が大となるであろう。他方において、もし以前の結婚が早婚であるために現在よりもむしろ多産的であったとすれば、その結果として結婚に比較しての出生の比率がより[#「より」に傍点]大となるであろう。これらの諸原因の一方または両者が働けば、まさに記録簿に見られる結果が生ずるであろう。従ってかかる結果が存在するというだけでは、記録簿の正確性が増大したという想像を否定する推論は、何ら正当に下し得ない。年出生の結婚に対する比率に及ぼす上記二原因の影響は、後の章で説明することとする。
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 1)[#「1)」は縦中横] Observ. on the Results of the Population Act, p. 8.
〔訳註〕本パラグラフのこの箇所以下は第二版ではこれと異る。それは次の如くである、――
『………そしてこの事情によってまさに記録簿に見られる結果が生ずるであろう。この問題に関し既に述べたところからして、読者は、予防的妨げの作用を減ずることなくしてこの変化が生じ得ることに、気が附くであろう。もし産児の半数が三〇歳ではなく四〇歳まで生存するならば、
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