c中横、行右小書き]。一七九九年で終る一二年間の一一一の農村教区においては、年出生の年結婚に対する比率は四対一以上である2)[#「2)」は縦中横、行右小書き]。これから見ると、我国の都市では産児の半数以上が、また地方ではその半数以下が、結婚まで生存するように思われるかもしれぬ。しかし二三四頁(訳註――『結婚の出産性』に関する章の終りの部分)で述べた理由により、おそらくその反対が真であろう。我国の都市では若年期に死亡が生ずるので、産児の半数以下しか結婚まで生存しないことは疑問の余地なく、そして結婚の多くは単に新来者が行うところである。地方では、移民となって出るものが他の地方で結婚するので、半数以上のものが結婚まで生存するのである。――もっとも再婚や三婚を考慮に入れれば、半数以上多くは超えないであろうが。しかし、二六二頁(訳註――『伝染病の影響』に関する章の終りの方)で述べたことからすれば、予防的妨げの働いている程度は、産児の中《うち》結婚まで生存するものの比率によっては決定し得ず、年結婚と年出生とが総人口に対する比率に依存するものである。そしてこれら二つの比率の中《うち》の第一が、一二三分の一から八〇分の一ないし七〇分の一に上り、また第二が三〇分の一から二四分の一、二二分の一、または二〇分の一に上るまでは、都市は人口の点で地方からはなはだしく供給を仰ぐとは云い得ないのである。
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『1)[#「1)」は縦中横] Estimate of the Number of Inhabitants in Great Britain, p. 10.
『2)[#「2)」は縦中横] Id. p. 79.
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『もし、都市と地方とを一緒にし、また現在の再婚や三婚や私生児を除外して、正確に産児の半数が結婚まで生存するとすれば、各結婚は出生の死亡に対する比率を一二・五分の一対一〇たらしめるには出生五を産まなければならない。そしてもし我国の出生の死亡に対する比率がこれ以上すなわち一三・三分の一対一〇であるならば、一切の事情を含んで、吾々は各結婚につき五・二分の一以下を認め得るようには、思えないのである。
『産児のうち結婚まで生存するものの比率を、年出生の年結婚に対する比率によって判断するに当っては、再婚及び三婚の数と私生児の数は、相互に是正し合う傾向がある
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