ｽは実施された種々な制度または方策について　／　第三篇　同上　／　第三篇　同上　／　
　第一章　平等主義について、ウォレイス、コンドルセエ　／　第一章　同上　／　第一章　同上　／　第八章　第九章
　第二章　平等主義について、ゴドウィン　／　第二章　同上　／　第二章　同上　／　第十、十一、十二、十三、十四、十五章
　／第三章　ゴドウィン氏の駁論に関する考察　／　第三章　同上　／　
　第三章　平等主義について（続）　／　　／　　／　
　第四章　移民について　／　第四章　同上　／　第四章　同上　／　
　第五章　貧民法について　／　第五章　同上　／　第五章　英国貧民法について　／　第五章　第七章
　第六章　貧民法について（続）　／　第六章　貧民法問題の続き　／　第六章　同上　／　
　第七章　貧民法について（続）　／　　／　　／　
　第八章　農業主義について　第九章　商業主義について　第十章　農商併行主義について　第十一章　穀物条例について、輸出奨励金　第十二章　穀物条例について、輸入制限　／　第八章　富の定義について、農業及び商業主義　／　第八章　同上　／　第十七章
　第八章　農業主義について　第九章　商業主義について　第十章　農商併行主義について　第十一章　穀物条例について、輸出奨励金　第十二章　穀物条例について、輸入制限　／　第九章　農業及び商業及び商業主義の種々なる結果　／　第九章　同上　／　
　第八章　農業主義について　第九章　商業主義について　第十章　農商併行主義について　第十一章　穀物条例について、輸出奨励金　第十二章　穀物条例について、輸入制限　／　第十章　穀物輸出奨励金について　／　第十章　同上　／　
　第十三章　富の増加が貧民の境遇に及ぼす影響について　／　第七章［＃「第七章」に傍点］　同上　／　第七章［＃「第七章」に傍点］　同上　／　第十六章
　第十四章　一般的観察　／　第十一章　人口及び豊富についての一般の誤謬について　／　第十一章　人口及び豊富についての一般の誤謬の主たる源泉について　／　
第四篇　人口原理より起る害悪の除去または緩和に関する吾々の将来の展望について　／　第四篇　同上　／　第四篇　同上　／　
　第一章　道徳的抑制及びこの徳を行うべき吾々の義務について　／　第一章　同上　／　第一章　道徳的抑制及びこの徳を行うべき吾々の義務の根拠について　／　第十八章　第十九章
　第二章　道徳的抑制の普及が社会に及ぼす影響について　／　第二章　この徳の普及が社会に及ぼす影響について　／　第二章　同上　／　第十八章　第十九章
　第三章　貧民の境遇を改善する唯一の有効な方策について　／　第三章　同上　／　第三章　同上　／　第十八章　第十九章
　第四章　この方策に対する反対論を考察す　／　第四章　同上　／　第四章　同上　／　第十八章　第十九章
　第五章　反対の方策を実行せる諸結果について　／　第五章　同上　／　第五章　同上　／　第十八章　第十九章
　第六章　貧困の主要原因に関する知識が政治的自由に及ぼす諸影響　／　第六章　同上　／　第六章　貧困の主要原因に関する知識が政治的自由に及ぼす影響　／　第十八章　第十九章
　第七章　同じ問題の続き　／　　／　　／　第十八章　第十九章
　第八章　貧民法の漸次的廃止の企画を提唱す　／　第七章　同上　／　第七章　同上　／　第十八章　第十九章
　第九章　人口に関する通説を訂正する方法について　／　第八章　同上　／　第八章　人口の問題に関する通説を訂正する方法について　／　第十八章　第十九章
　第十章　吾々の慈善の方針について　／　第九章　同上　／　第九章　同上　／　第十八章　第十九章
　第十一章　貧民の境遇を改善する種々なる企画　／　第十章　同上　／　第十章　貧民の境遇を改善せんがためにかつて提案された種々なる企画の誤謬について　／　第十八章　第十九章
　第十二章　同じ問題の続き　／　　／　　／　第十八章　第十九章
　第十三章　この問題に関する一般的原理の必要について　／　第十一章　同上　／　第十一章　同上　／　第十八章　第十九章
　第十四章　社会の将来の改良に関する吾々の合理的期待について　／　第十二章　同上　／　第十二章　同上　／　第十八章　第十九章
附録　／　同上　／　　／　
〔註〕傍点は訳者の施せるもの。
［＃ここで字下げ終わり］
　以上の対照は章別のみに関するものであるが、これによって既に各版の間に大きな差異の存することが知られる。そして通常は、各版の間の差異は、第一版と第二版との間に限られるようなことが云われているが、これが決して事実でないことがわかる。しかも各版の間の差異は決して単に章別のみに関するものではなく、更に同じ章の中でもまた各版の間に大なり小なりの差異が存するのである。従って『人口論』各版の差異なるものは、普通に想像されているよりも遥かに大きいものであることがわかるのである。
　ではかかる各版の外形的差異によって、理論的内容の上にいかなる変化がもたらされたかというに、その詳細は以下の本文自身が物語るであろうから、ここでは敢えて取り上げないが、ただその理論的差異を解釈する上でのいわゆる『導きの糸』をここに与えておくことは決して無用ではなかろう。
　吾々は既に『人口論』第一版の社会的意義が、『英国におけるフランス革命』に対する英国特権階級擁護にあることを見た。この特権階級は、国王、貴族、僧侶、大地主、大資本家等の雑多な要素を含むものであり、ラディカリズムの階級的支持者たる小資本家、小生産者、労働者、無産無職者等に対する意味においてのみ一体をなしていたものである。しかるに『英国におけるフランス革命』が彼らにとり勝利的に終るにつれ、今度はナポレオン戦争の進行に伴って、特権階級の内部における封建的要素とブルジョア的要素との対立が激化して来た。これは主として穀物価格の騰貴による地主利益と資本家利益との対立によるものである。この対立は経済学の範囲においてはマルサス対リカアドウの対立となって現れた。すなわち前者は封建利益なかんずく地主利益の擁護者となり、後者は資本家利益の擁護者となった。すなわち『人口論』は版が進むにつれて、資本家利益に対する封建利益の擁護者としてのマルサスの役割がますます明瞭に露呈されて行くのが見られるのである。
『人口論』各版の進むにつれて見られるもう一つの顕著な点は、その反労働者性である。時の進行につれ地主階級と資本家階級の対立は鮮明になって行ったが、これと共にまた、資本家階級と労働者階級との対立も激化して行った。そして、地主利益の関する限りにおいては反資本家階級的であったマルサスも、事が資本家対労働者の関係に関するものであり、しかも地主階級利益がそれと関しない限りにおいては、今度は反労働者階級的な資本家階級擁護者としてますます明かに現れるのである。
　以上二つの観点に立って『人口論』各版の差異を見る時に、その真価は最もよく理解せられ得るのである。
　　　　　　　　四
　既に述べた如くに、マルサスの『人口論』はその出現の時以来、実に異常の反響を喚び起し、悪罵と賞讃は雨の如くにこれに注いだ。すなわちそれに対しては善意悪意の無数の反撃が行われているが、それにもかかわらず、それはまたその出現後まもなく経済学の名著の一つとなり、それは連綿として今日に及んでいる。従って経済学または社会思想を論ずる著書でこれを紹介しまたは批評しないものはほとんどない状態である。だからマルサス批判の書は真に汗牛充棟も啻ならざるものがあるのである。しかしここでは到底その全部を紹介することは出来ないから、極めて簡単な一瞥《いちべつ》を与えてみることとする。
　マルサス『人口論』に対する諸批判は、肯定的批判と否定的批判とに分って見るのが便利であろう。前者はマルサス説の大綱はこれを認め、それに若干の加工を加えることによって、これを『発展』せしめんとするものであり、後者はマルサス説の誤謬を指摘してこれを否定せんとするものである。吾々はまず肯定的批判を瞥見《べっけん》して後、否定的批判を見よう。
　吾々は右に、マルサスが既に『人口論』の後版において反労働者的な資本家擁護論を説きはじめていることを述べた。しかしこれは、地主階級の利益に触れない限りにおいて、という条件附きのことであって、彼れの理論の主たる擁護利益はどこまでも地主階級利益にあったのである。そこで、肯定的批判の第一歩は、マルサスの理論から地主的色彩を払拭し、これを純然たる資本家階級理論とすることによって行われた。これはいわばマルサスの手を離れて後のマルサス説の第十九世紀的存在状態なのであり、私がマルサス説の第二期と仮称するところのものである。
　このマルサス説の第二期は前後二段に分たれる。すなわちその前半はいわゆる収穫逓減の法則の人口理論への採用と労賃基金説の成立とに至るまでの時期であり、その後半はこれが卑俗化され俗流化された後に労働運動無効論＝反社会主義の形で大衆の中に宣伝され浸透して行く時期である。そしてこの前後二段の時期を境するものは、ジョン・スチュワアト・ミルである。
　マルサス説の第一期から第二期への転換を成就し、前者における地主階級的色彩の一掃に理論的に寄与したもの、すなわちそれの第二期の前半を代表するものは、ジェイムズ・ミル、ナソオ・ウィリアム・シイニョア、ジョン・ラムゼイ・マカロック、及びジョン・スチュワアト・ミルである１）［＃「１）」は縦中横、行右小書き］。そしてかくして成立した純資本家理論としてのマルサス説こそが、いわゆる労賃基金説である。
［＃ここから２字下げ、折り返して３字下げ］
　１）［＃「１）」は縦中横］　Ｊａｍｅｓ　Ｍｉｌｌ　；　Ｅｌｅｍｅｎｔｓ　ｏｆ　Ｐｏｌｉｔｉｃａｌ　Ｅｃｏｎｏｍｙ．　Ｌｏｎｄｏｎ　１８２１．
Ｎａｓｓａｕ　Ｗｉｌｌｉａｍ　Ｓｅｎｉｏｒ　；　Ｔｗｏ　Ｌｅｃｔｕｒｅｓ　ｏｎ　Ｐｏｐｕｌａｔｉｏｎｓ，　ｅｔｃ．　Ｌｏｎｄｏｎ　１８２９．
Ｊｏｈｎ　Ｒａｍｓａｙ　ＭｃＣｕｌｌｏｃｈ　；　Ｔｈｅ　Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ　ｏｆ　Ｐｏｌｉｔｉｃａｌ　Ｅｃｏｎｏｍｙ　：　ｅｔｃ．　Ｅｄｉｎｂｕｒｇｈ　１８２５．　Ｄｏ．　；　Ａ　Ｔｒｅａｔｉｓｅ　ｏｎ　ｔｈｅ　Ｃｉｒｃｕｍｓｔａｎｃｅｓ　ｗｈｉｃｈ　ｄｅｔｅｒｍｉｎｅ　ｔｈｅ　Ｒａｔｅ　ｏｆ　Ｗａｇｅｓ　ａｎｄ　ｔｈｅ　Ｃｏｎｄｉｔｉｏｎ　ｏｆ　ｔｈｅ　ｌａｂｏｕｒｉｎｇ　Ｃｌａｓｓｅｓ，　ｅｔｃ．　Ｌｏｎｄｏｎ　（２ｎｄ　ｅｄ．）　１８５４．
Ｊ．　Ｓ．　Ｍｉｌｌ　；　Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ　ｏｆ　Ｐｏｌｉｔｉｃａｌ　Ｅｃｏｎｏｍｙ　ｅｔｃ．　１８４８．
［＃ここで字下げ終わり］
　マルサス説の第二期においては、主題は当然に労働者階級の労賃である。すなわち労賃基金説においては、総労賃は労働者に分たるべきところの生産された既与の食物量なのであり、これが労働者に分たれて労賃となる、というのである。これを有名な用語をもってすれば、分子は総労賃＝食物量であり、分母は労働者数であり、商は労賃である。従って労賃基金説によれば、重大な結論が随伴することとなる。分子は既に生産された既与のものであるから、商すなわち労賃を大ならしめるためには、分母すなわち労働者数を減少する以外にない、ということになる。換言すれば、労働者数の減少を企てずして労賃の引上を行えば、その結果は失業の増加となって現れざるを得ない。かくて労賃の引上を目的とする労働運動は労働者階級全体にとっては自殺的行為となることとなる。――労賃基金説はかくて有力な反労働運動論、反社会主義論となった。
　労賃基金説はジョン・ミルによって理論的に完成され、同時に彼によって抛棄された。すなわち彼は、フランシス・ロンジ及びウィリアム・トマス・ソオントンの批判を受けて、この説を淡白に抛棄した１）［＃「１）」は縦中横、行右小書き］。しかし、この説は、経済学史上抛棄されたこの日から、大衆の中へ下向して俗流化し、反社�
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