T点］層をも検べて欲しかったということだ。蓋しここでは、企業形態其の他と並んで、新聞紙という言論的商品に特有な、社会的・階級的・制約が発見されるだろうからである。尤もこの調査は、単に新聞社への問い合わせだけでは出来ないわけで、色々複雑な調査方法を研究してかからなければならないだろうが。
調査票を送ってやった新聞社は九二一社で、回答が来たのはその四二・九パーセントの三九五社である。新聞社自身この企てにあまり興味を有っていないことはやや意外で、ことに『東京朝日』や『東京日日』は回答をしていないらしい。吾々は新聞業者のこの種の意識に対して多分の不満を表するものだ。一〇以上の発送数のある府県で、五〇パーセント以上の回答率のあったものは、神奈川（五〇％）、茨城（六六・七％）、宮城（六〇％）、富山（一〇〇％）、大阪（六二・二％）、愛媛（六四・三％）、大分（六三％）、樺太（七六・二％）、朝鮮（六三％）である。大阪が六二％以上であるのに、東京は三四・一％にしか過ぎない（発送数は東京四一大阪四五）。――之自身又新聞界調査の一資料となるかも知れない。
同研究室の実際上の指導者小野秀雄氏は、最近時潮社出�
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