最終戦争論・戦争史大観/石原莞爾

於ては武力戦が瞬間的に万事を決定するであろう。
　今日ドイツが大体制空権を得ているようにみえるが、しかし依然多数の船舶は英国の港に出入している。飛行機による船舶の破壊は潜水艦のそれに及ばぬらしい。あの英仏海峡の制海権もなかなかドイツに入り難い様子である。これ飛行機の滞空時間が長くない事が第一の原因である。またロンドンを日夜爆撃してもなかなかロンドン市民の抵抗意志を屈伏せしむる事が出来ない。今日の爆弾では威力が足りぬのである。
　僅かに英仏海峡を挟んでの決戦戦争すらほとんど不可能の有様で、太平洋を挟んでの決戦戦争はまるで夢のようであるが、既に驚くべき科学の発明が芽を出しつつあるではないか。原子核破壊による驚異すべきエネルギーの発生が、巧みに人間により活用せらるるようになったならどうであろうか。これにより航空機は長時間すばらしい速度をもって飛ぶ事が出来、世界は全く狭くなる事が出来るであろう。またそのエネルギーを用うる破壊力は瞬間に戦争の決を与える力ともなるであろう。怪力光線であるとか何とか、どんな物が飛び出して来るか知れない。何れにせよ世界二分となった頃には、必ず今日の想像し得ない決戦兵器が出て来る事、断じて疑いを容れない。
　今日は主として量の時代である。しかし明日は主として質の時代となる。新しき革命的最終戦用決戦兵器を敵に先んじて準備する事が最終戦勝利者たるべき第一条件である。
　科学文明に遅れて来た東亜が僅かの年月の間に西洋覇道主義者を追越すため、この予想せらるる革命的兵器出現の可能性が我らに一道の光明を与えるのである。国策最重点の一つはこの科学的発明とその大成に指向せられねばならぬ。これがためには発明の奨励と大研究機関の設備を必要とする。
　発明奨励は断じて官僚的方法では目的を達し難い。若し真に優れた天才的直感力を有する人があり、国家がその人物を中核として、その人物に万事を一任して発明の奨励を行ない得るならは国家的事業とするも可なりである。しかしそれはほとんど不可能に近い。それで私は資産家特に成金の活用を提唱する。国家は先ず国防献金等を停止する。自由主義時代に於て軍費の不足を補うため国防献金を奨励した事は止むを得ない。また自発的の国防献金は国防思想の徹底向上に効果ある事は否定しない。しかし今日は国防の如き最高国家事業は総て税金に依って為すべきである。今日は既に軍費が問題でなく国家の生産能力が事を決定する。国防献金ももはや問題とならない（但し恤兵《じゅっぺい》事業等は郷党の心からなる寄附金による事が望ましい）。
　資産家特に成金を寄附金の強制から解放し、彼らの全力を発明家の発見と幇助《ほうじょ》に尽さしめる。国家の機関は発明の価値を判断して発明者には奨励金を与え、その援助者には勲章、位階、授爵等の恩賞をもって表彰する。一体統制主義の今日、国家の恩賞を主として官吏方面に偏重するのは良くない。恩賞は今日の国家の実情に合する如く根本的に改革せねばならぬ。信賞必罰は興隆国家の特徴である。
　発明は単に日本国内、東亜の範囲に限る事なくなるべく全世界に天才を求めねばならぬ。
　しかし科学の発達著しい今日、単に発明の奨励だけでは不充分である。国家は全力を尽して世界無比の大規模研究機関を設立し、綜合力を発揮すべきである。発明家の天才と成金の援助で物になったものは適時これをこの研究機関に移して（発明家をそのまま使用するか否かは全くその事情に依る）、多数学者の綜合的力により速やかにこれを大成する。
　研究機関、大学、大工場の関連は特に力を用いねばならない。今日の如くこれらがばらばらに勝手に造られているのは科学の後進国日本では特に戒心すべきである。
　全国民の念力と天才の尊重（今日は天才的人物は官僚の権威に押され、つむじを曲げ、天才は葬られつつある）、研究機関の組織化により速やかに世界第一の新兵器、新機械等々を生み出さねばならない。
　次は防空対策である。何れにせよ最終戦争は空中戦を中心として一挙に敵国の中心を襲うのであるから、すばらしい破壊兵器を整備するとともに防空については充分なる対策が必要である。
　恐るべき破壊力に対し完全な防空は恐らく不可能であろう。各国は逐次主要部分を地下深く隠匿する等の方法を講ずるのであろうが、恐らく攻撃威力の増加に追いつかぬであろう。また消極的防衛手段が度を過ぎれば、積極的生産力、国力の増進を阻害する。防空対策についても真に達人の達観が切要である。
　私は最終戦争は今後概ね三十年内外に起るであろうと主張して来た。この事はもちろん一つの空想に過ぎない。しかし戦争変化の速度より推論して全く拠り処無いとは言えぬ。そこで私は「世界最終戦論」に於て、二十年を目標として防空の根本対策を強行すべしと唱道した。
　必要最少限の部門はあらゆる努力を払って完全防空をする。どれだけをその範囲とするかが重大問題である。見透しが必要である。
　その他はなるべく分散配置をとる。そこで「最終戦論」で提案したのは、
　第一に官憲の大縮小である。統制国家に於てはもちろん官の強力を必要とする。しかし強力は必ずしも範囲の拡大でない。必要欠くべからざる事を確実迅速に決定して、各機関をして喜び進んで実行せしむる事が肝要である。今日の如くあらゆる場面を総て官憲の力で統制しようとするのは統制の本則に合しないのみならず、我が国民性に適合しない。民度の低いロシヤ人に適する方法は必ずしも我が国民には適当でない。この見地から今日の官憲は大縮小の可能なるを信ずる。官憲の拡大が人口集中の一因である。
　第二は教育制度の根本革新である。日本の明治以後の急発展は教育の振興にあったが、今日社会不安、社会固定の最も有力な原因は自由主義教育のためである。教育は子弟の能力によらず父兄の財力に応じて行なわれる。その教育は実生活と遊離して空論の人を造り、その人は柔弱で鍛錬されておらない。勇気がない。勤労を欲しない。しかもこの教育せらるる者の数は国家の必要との調和は全く考えられていない。非常時に於て知識群の失業が多いのは自然である。あらゆる方面から見て合宿主義時代に全国民が綜合能力を最高度に発揮せしむる主旨に合しない。中等学校以上は全廃、今日の青少年義勇軍に準ずる訓練を全国民に加え、そのうち、適性のものに高度な教育を施し、合理的に国民の職業を分配すべく、教育と実務の間に完全なる調和を必要とする。そうすれば自然都市の教育設備は国民学校を除き全部これを外に移転し得る。都市人口の大縮小を来たすであろう。
　第三には工業の地方分散である。特に重要なる軍事工業は適当に全国に分散する。徹底せる国土計画の下にその分配を定める。大河内正敏氏の農村工業はこの方式に徹底すれば日本工業のためすばらしい意義を持ち、同時に農村の改新に大光明を与える。取敢えず今日より建設する工業には国家が計画的に統制を加うべきである。
　以上の方法をもってして都市人口の大縮小を行ない、しかも必要なる政治中心、経済中心は徹底せる防空都市に根本改革を断行する。各地方は一旦事ある時、独立して国民の生活を指導し得る如く必要の処置を講ぜねばならない。
　右の如く大事業を強行するだけでも自然に昭和維新は進展するであろう。本来大革新は境遇の必要に迫られて自然に行なわれる。軍事革命が当時の軍人の自覚なく行なわれたと同一である。そこには自然に大犠牲が払われた。しかるにソ連革命は全く古来の歴史と異なってマルクス以来約百年の研究立案の計画により断行せられた。全人類今日なおこれに魅力を感じている。殊に戦乱の中心から離れていた日本にはそれが甚だしい。自称日本主義者すら心の中にマルクス流のこの理論計画先行の方式にほとんど絶対的の魅力を感じているらしい。
　ヒットラーのナチス革命は右両者の中庸である。その天才的直感力に依りて大体の大方針を確立し、その目的達成のために現実の逼迫を巧みに利用して勇猛果敢に建設事業に邁進する。方法は自然にその中に発見せられ、勇敢に訂正、改善して行く。その後を学者連中が理論を立てて行くのである。
　何ら組織的準備のない日本の昭和維新は断じてマルクス流に依るべきでない。否やりたくとも計画がない。否でも応でもヒットラー流の実行先行の方式に依らなければならない。それには万人を納得せしむる建設の目標が最も大切である。今日、日米戦争の危機が国民に防空の絶対必要を痛感せしめた。
　右のような一年前に空想に過ぎなかった大計画も、今日は国民に尤《もっと》もと思わしむるに足る昭和維新原動力の有力な一つとなった。

　　　第七章　現在に於ける我が国防

　　　　　第一節　現時の国策
　速やかに東亜諸国家大同の実を挙げ、その力を綜合的に運用して世界最終戦争に対する準備を整うるのが現在の国策であらねばならぬ。明治維新の廃藩置県に当るべき政治目標は「東亜の大同」である。
「東亜大同」はなるべく広い範囲が、なるべく強く協同し、成し得れば一体化せらるる事が最も希望せらるるのであるが、それはそう簡単には参らない。範囲は大アジアと書いても一つの空想、希望に過ぎない。我が（我が国および友邦）実力が欧米覇道主義の暴力を制圧し得る範囲に求めねばならぬ。東亜連盟の現実性はそこにある。爾後東亜諸民族により時代精神が充分理解せられ、かつ我が実力の増加に依り範囲は拡大せらるるのである。協同の方式も最初は極めて緩やかなものから逐次強化せられる。即ち国家主義全盛時代にも言われた善隣とか友邦とかから東亜連盟となり、次いで東亜連邦となり、遂には全く一体化して東亜大国家とまで進展する事が予想せられる。
　近頃、東亜連盟は超国家的思想である。各国家の上に統制機関を設け、その権力をもって連盟各国家を統制指揮するは怪しからぬ等との議論もあるようである。かくの如きは全く時代の大勢を知らない旧式の思想である。一国だけで世界の大勢に伍して進み得る時代は過ぎ去った。如何にして多くの国家、多くの民族を統制してその実力を発揮するかが問題である。それゆえ統制はなるべく強化せられねばならぬ。
　日満両国間はその歴史的関係によって相当強度の統制が行なわれている。見方によっては両国は連盟の域を脱して、既に連邦的存在、ある点では大国家的存在とも言える。しかし日華両国は現に東亜未曽有の大戦争を交えている。幸い近く平和が成立したところで急速に心からの協同は至難である。無理は禁物である。理解の進むに従って統制を強めて行かねばならない。最初は善隣友好の範囲を遠く出づる事は適当であるまい。覇道主義者は力をもって先ず条約的に権益ないし両国の権利義務を決定しようとするに反し、我らの王道主義者は先ず心からの理解を第一とせねばならない。法的問題は理解の後に続行すべきである。そこで「東亜連盟」論では、今日はほとんど統制機関を設けようとしていないのである。
　しかしそれは決して理想的状態でない。理解の進むに従い適切に敏活なる協同に要する統制機関を設置すべきである。
「最終戦論」には「天皇が東亜諸民族から盟主と仰がるる日、即ち東亜連盟が真に完成した日であります」と述べている。その頃になれば連盟の統制機関も相当に準備せられているであろう。元来東亜連盟の完成した日は、即ち連邦となる日と言うべきである。あるいは物判りの良い東亜諸民族が、真に王道に依って結ばれ、王道の道統的血統的護持者であらせらるる天皇に対し奉る信仰に到達したならば、連邦等は飛越えて大国家に一挙飛躍するのではないだろうか。そんな風になれば今日までの科学文明の立ち遅れ等は容易に償い得るであろう。
　満州建国間もなく、民族協和徹底のためには東亜新秩序成立の必要が痛感せられ、東亜連邦、東亜連盟が唱道せられたが、日満間は兎に角、日華間には連邦への飛躍は到底期待し難いので東亜連盟論が自然に採用せられ、昭和八年三月九日協和会の声明となった。私は昭和七年八月満州国を去りこの協和会の声明は知らないでいたが、昭和八年六月某参謀本部部員から「石原は海軍論者なりという上官多し、意見を書いて

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