最終戦争論・戦争史大観/石原莞爾

また戦争が三年以内に終ると信ずるのか。日米開戦となったならば極めて長期の戦争を予期せねばならぬ。米国は更に建艦速度を増し、所望の実力が出来上るまでは決戦を避けるであろう。自分に都合よいように理屈をつける事は危険千万である。
　我が財政の責任者は今次事変の直前まで、年額二三十億の軍費さえ我が国の堪え難き所と信じていた。然るに事変四年の経験はどうであるか。
　日本が真に八紘一宇の大理想を達成すべき使命を持っているならばソ連の陸軍、米の海軍に対抗する武力を建設し得る力量がある事は天意である。これを疑うの余地がない。国防当局は断固として国家に要求すべし。この迫力が昭和維新を進展せしむる原動力となる。しかしてかくの如き厖大な兵器の生産は宜しく政治家、経済人に一任すべく、軍部は直接これに干与することは却って迫力を失う事となる。国防国家とは軍は軍事上の要求を国家に明示するが、同時に作戦以外の事に心を労する必要なき状態であらねばならぬ。全国民がその職分に応じ、国防のため全力を尽す如き組織であらねばならぬ。
　以上陸、海の武力に対する要求の外更に、
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３　速やかに世界第一の精鋭なる空軍を建設せねばならない。
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　これは一面、将来の最終戦争に対する準備のため最も大切であるのみならず、現在の国防上からも極めて切要である。
　ソ連が東亜に侵攻するためにはシベリヤ鉄道の長大な輸送を必要とするし、また米国渡洋作戦の困難性は大である。即ち極東ソ領や、ヒリッピン等はソ、米のため軍事上の弱点を形成し彼らの頭痛の種となるのであるが、その反面、ソ、米は我が国の中心を空襲し我が近海の交通を妨害するに便である。それに対し我が国は有利なる敵の政治、経済的空襲目標もなく、敵国に対し、死命を制する圧迫を加える事はほとんど不可能に近い。即ち彼らは片手を以て我らと持久戦争を交え得るのに対し、我らは常に全力を傾注せねばならぬ事となる。持久戦争に非常な緊張を要する所以である。
　この見地から空軍の大発達により我が軍も容易にニューヨーク、モスクワを空襲し得るに至るまで、即ちその位の距離は殆んど問題でならなくなるまで、極言すれば最終戦争まではなるべく戦争を回避し得たならば甚だ結構であるのであるが、そうも行かないから空軍だけは常に世界最優秀を目標として持久戦争時

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