最終戦争論・戦争史大観/石原莞爾

費が問題でなく国家の生産能力が事を決定する。国防献金ももはや問題とならない（但し恤兵《じゅっぺい》事業等は郷党の心からなる寄附金による事が望ましい）。
　資産家特に成金を寄附金の強制から解放し、彼らの全力を発明家の発見と幇助《ほうじょ》に尽さしめる。国家の機関は発明の価値を判断して発明者には奨励金を与え、その援助者には勲章、位階、授爵等の恩賞をもって表彰する。一体統制主義の今日、国家の恩賞を主として官吏方面に偏重するのは良くない。恩賞は今日の国家の実情に合する如く根本的に改革せねばならぬ。信賞必罰は興隆国家の特徴である。
　発明は単に日本国内、東亜の範囲に限る事なくなるべく全世界に天才を求めねばならぬ。
　しかし科学の発達著しい今日、単に発明の奨励だけでは不充分である。国家は全力を尽して世界無比の大規模研究機関を設立し、綜合力を発揮すべきである。発明家の天才と成金の援助で物になったものは適時これをこの研究機関に移して（発明家をそのまま使用するか否かは全くその事情に依る）、多数学者の綜合的力により速やかにこれを大成する。
　研究機関、大学、大工場の関連は特に力を用いねばならない。今日の如くこれらがばらばらに勝手に造られているのは科学の後進国日本では特に戒心すべきである。
　全国民の念力と天才の尊重（今日は天才的人物は官僚の権威に押され、つむじを曲げ、天才は葬られつつある）、研究機関の組織化により速やかに世界第一の新兵器、新機械等々を生み出さねばならない。
　次は防空対策である。何れにせよ最終戦争は空中戦を中心として一挙に敵国の中心を襲うのであるから、すばらしい破壊兵器を整備するとともに防空については充分なる対策が必要である。
　恐るべき破壊力に対し完全な防空は恐らく不可能であろう。各国は逐次主要部分を地下深く隠匿する等の方法を講ずるのであろうが、恐らく攻撃威力の増加に追いつかぬであろう。また消極的防衛手段が度を過ぎれば、積極的生産力、国力の増進を阻害する。防空対策についても真に達人の達観が切要である。
　私は最終戦争は今後概ね三十年内外に起るであろうと主張して来た。この事はもちろん一つの空想に過ぎない。しかし戦争変化の速度より推論して全く拠り処無いとは言えぬ。そこで私は「世界最終戦論」に於て、二十年を目標として防空の根本対策を強行すべしと唱道した。
　必要最少限の部門

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