た人が多いようであるが、実際は同盟側の百六十七師団に対し連合側は二百三十四師団の優勢を占めていたのである。同盟側の軍備拡張は露、仏のそれに遥かに及ばなかった。
シュリーフェンの一九一二年私案は仏国側の兵力増加とその攻勢作戦（一九〇五年頃は仏国が守備に立つものとの判断である）を予想して故に先んじてアントワープ、ナムールの隘路通過は期待し難く、従って最初から敵翼の包囲は困難で一度敵線を突破するを必要と考え、全正面に対し攻撃を加えるを必要（一九〇五年案ロートリンゲン以東は守勢）とした。これがため兵力の大増加を必要とし、全既教育兵を動員し、かつ師団の兵力を減ずるも兵団数を大増加すべしと主張した。もちろん主力は徹底的に右翼に使用する。
シュリーフェンは退職後も毎年作戦計画の私案を作り、クリスマスには必ず参謀本部のクール将軍に送り届けたのである。日本軍人もって如何となす。
自由主義政治の大勢に押されていたドイツ陸軍もモロッコ事件やバルカン戦争並びに仏露の軍備充実に刺戟せられて一九一一年以来若干の軍備拡張を行ない、殊に一九一三年には参謀本部が平時兵力三十万の増加を提案して十一万七千の増加が議会を通過した。これらの軍拡が政治の掣肘を受けず果敢に行なわれたならばマルヌ会戦はドイツの勝利であったろうとドイツ参謀本部の人々が常に口惜しがるところである。
しかしドイツ軍部もこの頃は国防の根本に対する熱情が充分でなく、ややもすれば行き詰まりの人事行政打開に重点を置いて軍拡を企図した形跡を見遁す事が出来ない。平時兵団の増加は固よりよろしいが、応急のため更に大切なのはシュリーフェンの主張の通り全既教育兵の完全動員に先ず重点を置かるべきであったと信ずる。
モルトケ大将の作戦計画はシュリーフェン案を歪曲したものとして甚だしく攻撃せられる。これはたしかに一理がある。若しシュリーフェンが当時まで参謀総長であったならば、ドイツは第一次欧州大戦も決戦戦争を遂行して仏国を属し戦勝を得たかも知れない（仏国撃破後英国を屈し得たか否かは別問題である）。しかしモルトケ案の後退には時代の勢いが作用していた事を見逃してはならない。
一九〇六年すなわちシュリーフェン引退の年、換言すれば決戦戦争へ徹底の頂点に在ったとも見るべき年にドイツ参謀本部は経済参謀本部の設立を提議している。無意識の中に持久戦争への予感が兆し
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