ば、多量の生産的労働を用いる結果その国に起る利益はいかなるものであろう? あらゆる国の土地及び労働の全生産物は三部分に分たれ、その中《うち》一部分は労賃に、もう一つの部分は利潤に、そして残りの部分は地代に当てられる。租税または貯蓄のために控除がなされ得るのは最後の二つの部分からのみであり、最初のものは、適度である場合には、常に必要生産費をなしているのである(註)。その利潤が年々二、〇〇〇|磅《ポンド》である所の二〇、〇〇〇|磅《ポンド》の資本を有っている個人にとっては、あらゆる場合にその利潤が二、〇〇〇|磅《ポンド》以下に減少しない限り、彼れの資本が百人を雇傭しようと一千人を雇傭しようと、生産された貨物が一〇、〇〇〇|磅《ポンド》に売れようと二〇、〇〇〇|磅《ポンド》に売れようと、全くどうでもよいことであろう。国民の真実の利益も同様ではないか? その純真実所得すなわちその地代及び利潤が同一である限り、国民が一千万の住民から成ろうと一千二百万の住民から成ろうと、大したことではない。国民が陸海軍及びすべての種類の不生産労働を支持する力はその純所得に比例しなければならず、その総所得には比例し
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