物かを得るであろうということは、決して確実ではない。国債の利子の支払を免除された当事者が、それを当然受くべきものよりもより［＃「より」に傍点］生産的に使用するであろうということには、決してならない。国債を破棄することによって、ある人の所得は一、〇〇〇｜磅《ポンド》から一、五〇〇｜磅《ポンド》に高められるかもしれないが、しかし他の人のそれは一、五〇〇｜磅《ポンド》から一、〇〇〇｜磅《ポンド》に低められるであろう。これらの二人の所得は今二、五〇〇｜磅《ポンド》であるが、その時にもそれはそれ以上ではないであろう。もし租税を徴収することが政府の目的であるならば、一方の場合には、他方の場合と正確に同一の課税し得る資本と所得とがあるであろう。しからば、一国が困窮せしめられるのは国債に対する利子の支払によってではなく、またそれが救済され得るのはその支払の免除によってではない。国民的資本が増加され得るのは、所得の貯蓄と支出上の節減とによってのみである。そして国債の破棄によっては、所得も増加せられず、また支出も減少されないであろう。国が貧窮化するのは、政府及び個人の浪費と負担とによってである。従って、公私の節約を助長せんがためのあらゆる方策は国の困窮を救済するであろう。しかし、真実の国民的困難が、正当にそれを負担すべき社会の一階級の肩から、あらゆる公平の原則に基いて彼らの分前以上負担すべきではない他の階級の肩に、それを転嫁することによって除去され得ると想像するのは、誤謬でありかつ妄想である。
上述せる所からして、私は借入金の方法をもって国家の非常費を支弁するに最もよく適合せるものと考えていると、推論されてはならない。それは吾々を、より［＃「より」に傍点］不倹約ならしめるところの、――吾々をして自分の実情に盲目ならしめるところの、傾向ある方法である。もしある戦争の経費が年々四千万であり、かつある人がその年々の経費に対して寄与しなければならぬ分前が、一〇〇｜磅《ポンド》であるとすれば、彼は、一時にその分担の支払を求められる時には、速かに彼れの所得から一〇〇｜磅《ポンド》を貯蓄せんと努めるであろう。公債の方法によるならば、彼は単にこの一〇〇｜磅《ポンド》の利子、すなわち年々五｜磅《ポンド》の支払を求められるに過ぎず、そこで彼はその支出からこの五｜磅《ポンド》を貯蓄するをもって足ると考え、
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