経済学及び課税の諸原理/吉田秀夫

ﾗて、一定分量の穀物を消費しなければならぬ。もし穀物の価格が騰貴するならば、彼は、その生産物の価格をそれと等しい比例で引上げざるを得ない。』第一巻、二五五頁。
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（八三）もし労賃に対する租税の結果が、私の述べた如きものであるならば、それは、スミス博士によってそれに与えられた非難に値しないことになる。彼はかかる租税について曰く、『これらの租税及びその他の同じ種類のある租税は労働の価格を騰貴せしめることによって、オランダの製造業の最大部分を破壊したと言われている。これに類似の租税はそれほど重くはないが、ミラノ公国や、ジェノア共和国や、モデナ公国やパルマ、プラチェンティア、及びグァスタルラの諸公国や、法王領にある。やや著名なフランスのある学者は、他の租税に代うるにすべての租税の中で最も破壊的なこの租税をもってして、彼れの国の財政を改革せんと提議した。キケロは曰く、「非常に不合理な事柄にして時にある哲学者によって主張されなかったものはない。」』（訳者註一）また他の場所において彼は曰く、『必要品に対する租税は労働の労賃を騰貴せしめることによって、必然的にすべてのの製造品の価格を騰貴せしめ、従ってその販売及び消費の範囲を減少する傾向がある。』（訳者註二）たとえ、かかる租税は製造貨物の価格を騰貴せしめるというスミス博士の原則が正しいとしても、この租税はかかる非難には値しないであろう。けだし、かかる結果は単に一時的であり得るに過ぎず、そして吾々を外国貿易において、何らの不利益にも陥れないであろうからである。もしある原因が若干の製造貨物の価格を騰貴せしめるならば、それはその輸出を妨げ、または阻止するであろう。しかしもし同一の原因が一般的にすべてに対して作用するならば、その結果は単に名目的に過ぎず、そしてその相対価値にも影響を及ぼさねば、また物々交換――外国貿易も内国商業もすべての商業は実際物々交換であるが――に対する刺戟を何ら減少しもしないであろう。
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（訳者註一）キャナン版、第二巻、三五九――三六〇頁。
（訳者註二）同上、三五七頁。
［＃ここで字下げ終わり］
　私は既に、ある原因がすべての貨物の価格を騰貴せしめる時には、その結果は貨幣価値の下落とほとんど同様であることを、証明せんと努めた。もし貨幣が価値において下落するならば、すべての貨�

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