ク、更に製造必要品の価格騰貴をも補償するために、騰貴しなければならず、このことは、それが農業労働に影響を及ぼす限りにおいて、地代の下落の一つの新原因となり、そして、それが製造業労働に影響を及ぼす限りにおいて、財貨の価格におけるより[#「より」に傍点]以上の騰貴の原因となるであろう。財貨の価格のこの騰貴は再び労賃に作用し、そしてまず労賃の財貨に対する、次いで財貨の労賃に対する、作用及び反作用は、指示し得る限度なしに拡大されるであろう。この理論を支持する議論ははなはだ不合理な結論に導くから、この原理の全然弁護し得ないことが直ちにわかるであろう。
 社会の自然的進歩と生産の逓増的困難とにつれての地代の騰貴及び必要品の騰貴とによって、資本の利潤と労働の労賃とに惹起されるすべての影響は、課税の結果たる労賃の騰貴によっても等しく起るであろう。従って労働者の諸々の享楽は、彼れの雇傭者のそれと同様に、この租税によって削減されるであろう。そして特にこの租税によってのみならず、これと等しい額を徴収するあらゆる他の租税によっても削減されるであろうが、けだしそれらはすべて労働の支持に向けられた基金を減少する傾向があるであろうからである。
 アダム・スミスの誤謬は、第一には、農業者の支払うすべての租税は、地代の減額の形で、必然的に地主の負担する所とならねばならぬ、と想像することから生ずる。この問題に関しては、私は最も十分に私の意見を述べた、そして私は、多くの資本が何らの地代をも支払わぬ土地に使用されるから、また粗生生産物の価格を左右するものはこの資本によって取得される結果であるから、地代からは何らの減額もなされ得ないということが、従って労賃に対する租税については農業者には何らの補償もなされずまたはもしなされたとしても、それは粗生生産物の価格への附加によってなされなければならないということが、読者を満足せしめるほどに、説明されたと信ずる。
 もし租税が農業者に対し不平等に圧迫を加えるならば、彼は、他の職業を営む者と同一の水準に立たんがために、粗生生産物の価格を引上げ得るであろう。しかし、いかなる他の職業に影響を及ぼすよりもより[#「より」に傍点]多く彼に影響を及ぼさない所の、労賃に対する租税は、粗生生産物の高き価格によっては、移転せしめられまたは補償され得ないであろう。けだし、彼を誘って穀物の
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