アメリカ人に問う/三好十郎

それからまた、原爆使用が考慮・計画・決定・施行される全過程のなかのどこかで、一般のアメリカ市民のそのことに関する意見がはいりこんでくる機会が考慮されているかどうか？　考慮されていなくても、自然にはいりこんでくることが可能であるかどうか？　または事実はいりこんできたのかどうか？
　それらの事実をありのままに知らせてくださったうえで、あなた自身は、そのような事実――つまりそのような手つづきで原爆が使用されたことについて賛成なのか不賛成なのか、そしてその賛否いずれであっても、どのような意味で賛成または不賛成なのかをつけたして聞かせてください。さらに、今後もし原子兵器が使用されることがあるばあいには、その手つづきがこれこれのものでなければならぬとの意見まで聞かせてくだされば、私はうれしいと思います。
　あなたがたの率直さと誠実さは、かならずこれに答えてくださることを私は信じます。あなたがたのあいだには自由がある、民主主義がある。クリスト教がある。人道的連帯性がある。日本および日本人に対する善意がある。そして私の質問に答えてくださることを妨げるものは何もありません。
　もし万一、答えてくださらなければ、やむを得ず私は、あなたがたの自由や民主主義やクリスト教や連帯性や日本にたいする善意などを、私どもが理解しているものとは違う、何か疑わしいものと思いはじめざるをえないでありましょう。
　なお、このことに関して、もう一つ質問したいことがあります。それは、原爆や水爆その他のあまりにも巨大な威力を持った兵器の使用に関して採用されている民主主義的な権限委託の方式が誤りではないかということです。少なくとも、それはすでにまにあわなくなった方式であり、修正または改変を必要とするのではないかという問題です。
　民主主義体系の国家では、国民全部が法律によって公吏をえらびだし、それに公けのことを執行する権利を委託する。公吏は国民の「公僕」として委託された権限内において国政をとる。戦時においては軍事がもっと大きな政治の部分になり、軍部および軍人が、当然もっと大きな発言権と執行権を持つが、それにしても、国民全体からえらびだされた最高の公吏の統率のもとにあるのだから、間接的にではあるが、国民から委託された権限内で戦争を遂行しているということになろう。
　ただ戦争は相手のある仕事で、その相手はあらゆる手段を

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