モノ投ずべき附加額を有っているのであるから、彼らはかかる租税によって利益を受け、そして損害を蒙ることはないであろう。
 かくて、もし労働者も製造業者もかかる租税に対して貢献せず、もし農業者もまた地代の下落によって補償されるならば、地主のみが、啻にその全重量を負担しなければならぬのみならず、また彼らは製造業者の利得の増加にも貢献しなければならない。しかしながら、このことをなすには、彼らはその国内のすべての製造貨物を消費しなければならない、けだしその全量に対して課せられる附加的価格は、製造業における労働者に本来的に課せられた租税以上ではほとんどないからである。
 さて、毛織物製造業者、帽子製造業者、及びその他すべての製造業者が、相互の財貨の消費者であることは議論のない所であろう。あらゆる種類の労働者が石鹸や毛織布や靴や蝋燭やその他種々なる貨物を消費することは、議論のない所であろう。従ってかかる租税の全重量が地主のみの負担する所となるのは不可能である。
 しかしもし労働者がこの租税の何らの部分も支払わず、しかも製造貨物が価格において騰貴するならば、労賃は、啻に彼らに租税を補償するためのみなら
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