の平均と比較すれば、半分だけ減少されるであろう。そしてこの名目上低減せる所得から彼らは同一名目額の租税を支払わなければならないであろう。』(註)
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(註)『一意見の諸基礎』云々、三六頁。
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 第一に私は、全国の総所得の価値ですら、マルサス氏がここで主張している比例では減少するものではないということを、既に説明したと考える。穀物が五〇%だけ下落したから各人の総所得は価値において五〇%だけ低減する、ということにはならぬであろう(註)。彼れの純所得は実際価値において増加し得るであろう。
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(註)マルサス氏は、同書の他の部分において、穀物が三三・三分の一%変動する時には貨物は二五または二〇%変動するものと想像している。
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 第二に、思うに読者は、増加された負担は、もし有るとしても、『地主及び社会の勤労的階級』のもっぱら負担する所とはならないという、私の意見に、同意するであろう。公債所有者は、彼れの支出によって、社会の他の階級と同一の仕方で、公の負担に対するその分担額を、寄与するのである。かくて貨幣が実際より[#「より」に傍点]価値多きものとなるならば、彼はより[#「より」に傍点]大なる価値を受取っても、彼はまたより[#「より」に傍点]大なる価値を租税に支払うこととなり、従って、利子の真実価値に対する全附加は、『地主及び勤労的階級』によって支払われるというのは、真実であり得ないのである。
 しかしながら、マルサス氏の全議論は弱い基礎に樹《た》てられている。すなわちそれは、国の総所得が減少するから、従って純所得もまた同一の比例で減少しなければならぬと仮定している。必要品の真実価値の下落ごとに、労働の労賃は下落し資本の利潤は騰貴する、――換言すれば、一定の年々の価値の中《うち》、労働階級に支払われる部分が少なければ、その資金でこの階級を雇傭する者に支払われる部分は大である、――ということを証明するのが、本書の目的の一つであった。特定製造業において生産される貨物の価値は一、〇〇〇|磅《ポンド》であり、そしてそれが労働者達は八〇〇|磅《ポンド》雇傭者は二〇〇|磅《ポンド》の比で両者の間に分割されると仮定しよう。もしもこの貨物の価値が九〇〇|磅《ポンド》に下落し、そして必要品
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